がん診療に携わる医師の緩和ケア知識・困難感を調査
7年で知識スコア14％増、困難感スコア6%減
緩和ケア研修会の効果も明らかに

2017年11月2日
国立研究開発法人 国立がん研究センター

国立研究開発法人国立がん研究センターがん対策情報センター（センター長:若尾文彦)を中心とする厚生労働科学研究費補助金「がん対策における緩和ケアの評価に関する研究」研究班（研究代表者:加藤雅志)は、政府が2007年に策定したがん対策推進基本計画の中で掲げられた「すべてのがん診療に携わる医師が研修等により、緩和ケアについての基本的な知識を習得する」という目標に基づいて、全国434（2017年4月時点)のがん診療連携拠点病院等で医師を対象に実施されてきた緩和ケア研修会の効果を調査し、明らかにしました。本研究結果は米国学術雑誌「Cancer」での掲載に先駆けオンライン版で公開されました。

研究のポイント

• 2008年と2015年に、わが国の医師を対象に2つの全国調査を行い、医師の緩和ケアの理念や疼痛管理に関する知識と、症状緩和や専門家の支援などで感じる困難感の変化を検証した。
• 研究の結果、7年間で医師全体の知識スコアは14%増加、困難感スコアは6%減少した。
• 2015年の調査対象者のうち、国が推進し、既に10万人以上の医師が終了している緩和ケア研修会を修了した医師と未修了の医師について、緩和ケアに関する知識と困難感の違いを検証した結果、未修了医師に比べ、修了医師では知識スコアが平均16%高い一方、困難感スコアは平均10%低く、緩和ケア研修会の効果が明らかになった。

緩和ケア研修会は、厚生労働省が開催指針を定め、全国のがん診療連携拠点病院等が、日本緩和医療学会が作成した研修プログラム（「症状の評価とマネジメントを中心とした緩和ケアのための医師の継続教育プログラム（PEACE プロジェクト)」)を参考として開催しているものであり、2008年の開始からこれまでに10万人以上の医師（2017年7月末時点)が修了しています。

本研究班は、2008年と2015年に、わが国の医師を対象に実施した2つの全国調査（2008年は48,487人、2015年は2,720人が対象)から、医師の緩和ケアの理念や疼痛管理に関する知識と、症状緩和や専門家の支援などで感じる困難感の変化を検証しました。その結果、7年間で医師全体の知識スコア（注1)の平均値は14%増加（68から78)、困難感スコア（注2)の平均値は6%減少（2.65から2.49)しており、それぞれ統計学的有意に改善していることが明らかになりました（図1)。さらに、2015年の調査対象者のうち、緩和ケア研修会を未修了の医師と修了した医師について、背景要因（性別・臨床経験年数・専門領域・地域・勤務病院種別・看取り経験・医療用麻薬処方経験)が似ている医師同士（未修了医師619人と修了医師619人)の間で、緩和ケアに関する知識と困難感の違いを検証した結果、知識スコアの平均値は16%差（74対86)、困難感スコアの平均値は10%差（2.59対2.33)と統計学的有意に違いがあることが分かりました（図2)。一方で、医師の背景別に変化をみると、拠点病院に所属する医師と比べて、拠点病院以外の病院や診療所に所属する医師の困難感スコアの変化が小さいことが分かりました。

本研究結果から、2007年度に始まったがん対策推進基本計画に基づき推進されてきた緩和ケアの施策により、緩和ケアを提供するがん診療に携わる医師に効果が生じていることが確認されました。今後は、緩和ケアの実際の提供状況、緩和ケアを受ける患者や家族の療養状況への効果を明らかにしていくことが期待されます。

注1 知識スコアが高いほど緩和ケアに関する知識が高いことを示します（範囲:0から100)。

注2 困難感スコアはスコアが低いほど、緩和ケアに対する困難が低いことを示します（範囲:1から4)。

図1.調査対象者全体における「緩和ケアの理念や疼痛管理に関する知識」と「症状緩和や専門家の支援などで感じる困難感」スコアの変化（2008年および2015年)

• 
• 

図2.緩和ケア研修会修了者と未修了者の「緩和ケアの理念や疼痛管理に関する知識」と「症状緩和や専門家の支援などで感じる困難感」スコアの違い（2015年)

• 
• 

調査概要

1. 調査実施時期
   1回目:2008年1から3月,2回目:2015年1から3月
2. 調査方法
   匿名自記式質問紙調査
3. 調査対象と回答数
   調査対象と回答者数は図に示す。
   回答者のうち、がん診療に携わる医師（緩和ケア研修会の受講対象者)のみで解析した。
4. 調査項目
   背景情報、緩和ケア研修会の受講有無
   緩和ケアに関する知識（緩和ケアの理念,疼痛管理について)
   緩和ケアを提供する際の困難感（症状緩和、患者や家族とのコミュニケーション、専門家の支援について)
5. 解析対象者の背景
   

発表論文

雑誌名:Cancer
タイトル:Improved knowledge of and difficulties in palliative care among physicians during 2008 and 2015 in Japan: Association with a nationwide palliative care education program
著者:Yoko Nakazawa, Ryo Yamamoto, Masashi Kato, Mitsunori Miyashita, Yoshiyuki Kizawa, Tatsuya Morita
DOI: https://doi.org/10.1002/cncr.31071（外部サイトにリンクします)

参考

• PEACEプロジェクト（日本緩和医療学会)（外部サイトにリンクします)
• がん等における緩和ケアの更なる推進に関する検討会（厚生労働省)（外部サイトにリンクします)

報道関係からのお問い合わせ先

国立研究開発法人 国立がん研究センター
企画戦略局 広報企画室

郵便番号:104-0045東京都中央区築地5-1-1
電話番号:03-3542-2511（代表)
ファクス番号:03-3542-2545
Eメール:ncc-admin●ncc.go.jp（●は@へ置き換えください)