国内核医学コンソーシアムと国際原子力機関（IAEA）が核医学診療の発展を支援する協定を締結

 2018年12月12日

国立がん研究センターは、世界の核医学分野の人材育成を強化するため、国内の大学・医療機関（計11施設）のコンソーシアムに参画し、当核コンソーシアムは国際原子力機関（IAEA）と協定を締結しました。その調印式が、原子力科学技術閣僚会議（IAEA本部、ウィーン、11月28日～30日）の開催期間中の11月29日に行われました。
 

【協定の内容】
本協定の目的は、国内コンソーシアムとIAEAとの間で、核医学診療の臨床応用を促進させる人材開発のための明確な枠組みを示し、そのためのIAEA教育カリキュラムを構築することにあります。具体的には、1）核医学の専門家の教育訓練における協力体制の構築、2）核医学診療や関連する研究に関する会議やワークショップ開催における協力、3）核医学の臨床応用のための職能開発に関するIAEAや加盟国への国内コンソーシアム加盟団体からの技術指導や支援の提供、4）関連する情報の交換、5）公開可能な情報や成果の発信を行います。
 

本協定は、主に途上国における核医学診療の発展を支援し、人材育成のための研修受け入れ等を行うことを目的としています。これまでも国立がん研究センターは、国内トップクラスの設備で核医学の診療と研究を行い、国際的な教育活動にも参画してまいりました。最近では、2017年12月に大阪大学で開催された、アジア地域におけるIAEA核医学講習会に、国立がん研究センター　先端医療開発センター(EPOC)　医療機器開発グループ　機能診断開発分野長の藤井博史が講師として参加しています。 

新たな難治癌治療法として期待されている核医学治療の推進は、2018年3月改正のがん対策推進基本計画(第3期)にも組み込まれ、国内からも注力されています。国立がん研究センターでは、中央病院で新規RI治療薬のfirst-in-human臨床研究を始めていますので、核医学専門家への訓練の機会が増えることが期待されます。
 

今回の国内コンソーシアムへの参画とIAEAとの協定締結を機に、今後国立がん研究センターは、さらなるグローバルな視点での新たな人材育成に励んでいく所存です。

コンソーシアムの参加機関(全11施設) 

大阪大学大学院医学系研究科、藤田医科大学医学部、北海道大学大学院医学研究科、 国際医療福祉大学、金沢大学医薬保健学域、京都大学医学部附属病院、国立がん研究センター、国立精神・神経医療研究センター、総合南東北病院、東北大学大学院医学系研究科、東京医科歯科大学