国立がん研究センターと富士フイルム、レーザー技術を応用した内視鏡システムの実用化に向け臨床の有効性を評価するガイドラインの作成を開始

2012年8月29日
独立行政法人国立がん研究センター
富士フイルム株式会社

独立行政法人国立がん研究センター（理事長：堀田知光、以下国立がん研究センター）と富士フイルム株式会社（社長：中嶋成博、以下富士フイルム）は、昨年より、レーザー光源搭載の内視鏡システムを使った体内組織の酸素飽和度1の画像化に関する共同研究を進めてきました。このたび共同で、臨床における有効性や安全性を評価するガイドラインの作成を開始しました。この活動は、酸素飽和度の画像化による機能診断技術2を確立し、本内視鏡システムの早期実用化を目的とするものです。

本年6月に厚生労働省が発表した、「革新的医薬品・医療機器・再生医療製品実用化促進事業3」の医療機器分野での実施機関として、国立がん研究センター東病院が選定されました。ガイドラインの作成は、同事業の一環として、国立がん研究センターと富士フイルムが実施します。

本研究は、富士フイルムと共同で、富士フイルムが開発したレーザー制御技術と画像処理技術を応用した内視鏡システムを使って、腫瘍とその周辺部の酸素飽和度を画像化することで、腫瘍の性質に関する基礎的データなどを取得・解析し、新たな画像診断技術の確立を目指すものです。これまで、豊富な臨床知見を有する国立がん研究センター東病院　消化管内視鏡科金子和弘科長、臨床開発センター　臨床腫瘍病理分野　落合淳志分野長らのグループが、臨床データを取得・解析することにより、胃や大腸など各部位の腫瘍と、周辺部との酸素飽和度に違いがあることが明らかになりつつあります。今後、ガイドラインの整備を進め、画期的な次世代型内視鏡システムの実用化を図ります。

国立がん研究センターと富士フイルムは、相互の技術や知見を生かして連携し、形態診断から機能診断へ、世界をリードする新たな内視鏡技術の開発を進め、医療の質や効率の向上、人々の健康の維持増進に貢献していきます。

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